株式会社ブイキューブの社是・経営理念・企業理念

理念

私たちは常に情報通信技術を高度に活用することにより、新しい価値の創造を通じて、より豊かな人間社会の実現を目指します。

ビジョン

当社の社名であります「ブイキューブ」は、当社が掲げている標語「V-cube provides Visual Communication Vehicle.」の3つのVに由来しています。

自動車・航空機・新幹線など交通手段の発達で世界の物理的距離はとても短くなりました。しかし依然として移動という行動を伴い、時間的制約を受けています。
ビジュアルコミュニケーションとは、離れた場所同士で、映像・音声・マルチメディアコンテンツを、伝達可能にした情報通信技術です。
当社の推進するビジュアルコミュニケーションサービスは、情報通信技術の応用であり、移動という概念すら払拭し、離れていながらまるでその場に居るかのようなコミュニケーションを可能としました。
当社はビジュアルコミュニケーションサービスの提供を通じて、シームレスなコミュニケーション社会の実現に貢献し、人々の生活・ビジネススタイルに変革を与え、より豊かな社会環境の構築を目指します。

当社はビジュアルコミュニケーション市場における先駆者として、「世界経済・環境問題・世界平和」に不可欠な、公共通信プラットフォーム(インフラ)となることを目標とし、他社の追随を許さない世界 No.1サービス会社になることを目指します。
また、当社の経営スタンスとしましては全てのステーク・ホルダーとの「共創」による新たな価値の創造に「誠実」に取り組み、高いコスト・パフォーマンスによる顧客満足を追求した企業活動によって、豊かな社会の実現に向けた貢献を目指します。皆様にとって使いやすく、最適なサービスを提供すると共に、コンプライアンスを重視し、皆様から愛されるブイキューブを目指します。

https://jp.vcube.com/company/concept.html

ご意見・ご感想

誠実な方法でコミュニケーションを各分野へ提供するという、経営者のスタイルに共感を持ちました。現代社会は環境面や経済的な問題が山積していますが、「共創」の精神を持って課題にチャレンジしていけば、顧客から愛される企業へと成長していけるものだと確信しております。

(湯檜曾さん・30代・男性)

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企業概要

名称 株式会社ブイキューブ
本社所在地 〒108-0072東京都港区白金1丁目17番3号
代表 間下直晃
設立 2000年02月
従業員数
事業内容 ビジュアルコミュニケーションツール(Web会議システム等)の企画・開発・販売・運用・保守 企業などへのビジュアルコミュニケーションサービスの提供
法人登録番号 8013201010775
売り上げ 79億6000万円
当期純利益 4億5600万円
決算日 2018年12月
URL https://jp.vcube.com/
業種・業界タグ 情報・通信  サービス 

本データは2020年のデータを元に生成しております。

決算情報

対象のデータは存在しません。

決算期 2017年12月期
公表日:2019-03-14
2018年12月期
公表日:2020-02-12
2019年12月期
公表日:2020-11-09
売上高 66億3800万円 79億6000万円 63億6900万円
営業利益 -5億5000万円 3億4500万円 -2億8400万円
経常利益 -5億6700万円 2億5900万円 -3億4100万円
純利益 -30億3500万円 4億5600万円 3400万円
純資産又は株主資本 42億1300万円 45億3000万円
総資産 110億9100万円 105億8500万円
営業CF 8億7000万円 9億6300万円
投資CF -24億2300万円 -5億5800万円
財務CF 28億7000万円 -10億3500万円

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SDG'sへの取り組み

SDG's icon No4 SDG's icon No5 SDG's icon No8 SDG's icon No9 SDG's icon No10 SDG's icon No11 SDG's icon No13 SDG's icon No17

環境への取り組み

脱炭素社会の実現に貢献するため、2025年までに事業活動に必要な全消費電力の100%再生可能エネルギー化を目指す。
・社内/社外コミュニケーションにおけるリモート化のためのサービスを開発・提供
・新しいコミュニケーション文化の導入と定着を支援

データの取得日:2021年6月

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社会への取り組み

社会課題の解決に取り組み、すべての人が平等に機会を得られる社会の実現を目指す。
・テレワークツール
・オンラインイベント
・バーチャル株主総会
・遠隔医療

データの取得日:2021年6月

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ガバナンスへの取り組み

企業倫理の重要性を認識し、かつ経営の健全性向上を図り、企業価値向上を意識した経営を推進していく。
・社外取締役の比率:50%
・取締役のダイバーシティ
(創業メンバーの他、会社経営や市長経験者、女性、専門家)

データの取得日:2021年6月

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