株式会社ティーズブレイン
の社是・経営理念・企業理念

ADVANTAGE
ティーズブレインが選ばれる理由
なぜ、プロジェクトマネジメント（PM）が必要なのか
オフィスを改革するプロジェクトは、あらゆることに配慮しなくてはなりません。「人」や「コスト」はもちろんの事、「タスク」や「情報」といった目に見えないものまで適切に管理する必要があります。
また、プロジェクトの進行具合においても、様々なチェック項目が存在します。スタート時の目標、スケジュール、進捗状況の把握、評価などを緻密に実践していかなければ、成功には繋がりません。

このように、多彩かつ不明瞭なものを自社で管理するのは非常にハードルが高いと言えます。知見と実績を持った第3者がフラットな目線でアドバイスしていくことで、スムーズなプロジェクト進行が可能となるのではないでしょうか。

ティーズブレインの強み
POINT
01
きめ細かいヒアリングとトップインタビュー
ティーズブレインはどのような案件であっても、ヒアリングとトップインタビューを重要視しています。

まずは、ヒアリング。例えば移転プロジェクトであれば「なぜ移転するのか」、「移転することで何を改善させたいのか」などを詳細に伺います。「単なる移転」ではなく「意味のある移転」にすべく、ヒアリングに時間と労力をかけ、オフィスの再定義やプロジェクトのプロセスをご提案していきます。

経営陣と、プロジェクト担当者や従業員のギャップを埋めていくのも我々の仕事です。案件受注後、はじめに実施するのはトップインタビュー。経営者のオフィスに対するコンセプトやビジョン、想いなどを共有します。

「オフィスづくり＝人づくり」という信念を持つティーズブレインは、変革の対象が何であれ、まずは「人」の想いに寄り添ったプランを提唱しています。

POINT
02
目に見えないものを可視化する
プロジェクトには、目に見えないものが多くあるでしょう。特にあやふやなまま進んでしまいがちなのが「コンセプト」です。従業員の要望や経営者の想いを集約させたコンセプトが浸透しないと、プロジェクトの成功は難しくなります。

ティーズブレインでは綿密なヒアリングとトップインタビューを経て、お客様の社内状況を把握した上でコンセプトを言語化しています。言語化、つまり可視化することによって、「誰がどのように利用する設備なのか」「なぜこのデザインなのか」といった根拠が見えてきます。

見えないものを可視化することで、経営陣、プロジェクト担当者、従業員、ティーズブレインの共通認識となります。こうして生まれたチーム力が、プロジェクトの大きな推進力となります。

POINT
03
エビデンス主義のご提案
設立から10年以上が経過しているティーズブレインは、多くの知見と実績があります。PMとCMの双方を突き詰めてきた当社は、必ずエビデンス（根拠）のあるご提案をします。

例えばPM領域の「働く人のパフォーマンス向上コンサルティング事業」では「Life×Work style Lab.」を立ち上げ、「モバサク -Mobile Work Success-」というサービスを提供。日本企業で働く人に焦点を当てた、「7つのステップ」という独自のコンサルティング手法を用いています。これはハーバード大学名誉教授で組織変革論の権威ジョン・コッター氏が提唱する8段階プロセスを基にし、東京大学大学院との共同研究により導き出したものです。

もちろん、CM領域のデザインに関してもエビデンスを持ってご提案。デザインには大きく分けて「審美（ビューティ）」、「象徴（シンボリック）」、「機能（ユーザビリティ）」という3つの意味があります。エビデンス主義のティーズブレインだからこそ「来客が多いエントランスは象徴的なデザインに」、「毎日使うスペースは機能性を重視する」といったプランニングが可能です。

モバサクについて詳しくはコチラ

POINT
04
しがらみのないコスト戦略
オフィス変革プロジェクトで避けて通れないのがコスト戦略です。特に移転や増築、減築といったCM領域を伴うプロジェクトでは、複数社から見積もりを取り、比較検討を経て入札するというプロセスがあります。

コスト戦略における課題として「見積書の内容がバラバラで比較検討が難しい」、「付き合いのある業者では金額の妥当性が不明確」、「通常業務と同時進行しなければならない」、「コンプライアンスの観点から公平性を持って業者を選定したい」といったものが挙げられます。また、施工業界はしがらみが多いのも事実。「この業者を選定した際、内装はこの業者に発注しなくてはならない」といったケースが見受けられます。

ティーズブレインは施工業者ではなく、プロジェクトマネジメント会社というポジションです。オープンブック方式を採用するなど、業界のしがらみに囚われることなく透明・公正・中立のスタンスでコスト戦略をサポートします。